ローガン・ポール188cm、86kg、26歳メイウェザー173cm、68kg、44歳メイウェザーと炎上系YouTuberローガンが緊迫フェイスオフ、メイウェザーは体格差ある戦いに「結果は変わらない」と余裕
この体格差で勝負を受けられるのは凄い・・・。
前の時みたくプロレスルールじゃないわけで。
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ちなみにメイウェザーはきっちりジムワークも徹底しているとのこと。
たゆまぬ練習への姿勢は是非見習っていきたいお。
台湾に対する英製薬大手アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンの提供は、中国からの「横槍（よこやり）」を警戒しつつ、水面下で慎重に準備が進められてきた。ワクチンを共同購入して途上国に分配する国際的枠組み「ＣＯＶＡＸ（コバックス）」を通じて台湾に供給する案も検討されたが、「時間がかかりすぎる」と判断。安倍晋三前首相ら自民党議員も動き、迅速な提供を実現した。５月２４日夜、東京都港区の台北駐日経済文化代表処では、台湾の駐日大使に当たる謝長廷代表と米国のヤング駐日臨時代理大使の意見交換会に薗浦健太郎元首相補佐官が招かれていた。「日本はアストラゼネカ製のワクチンを公的接種では当面使わない。それを台湾に譲る動きもある」薗浦氏はアストラゼネカ製の使い道を問われ、こう答えた。薗浦氏の発言にヤング氏も「グッドアイデアだ」と賛意を示した。台湾は新型コロナウイルスの押さえ込みに成功してきたが、５月中旬から感染が拡大。与党関係者によると、日本政府にも５月の大型連休明け以降に、台湾側から複数のルートで「１００万回分ほどワクチンが融通できないか」と打診が届いており、水面下での検討が進められていたという。薗浦氏は翌日、安倍氏に謝氏らとのやり取りを報告して協力を要請した。２人は前政権で首相と、首相を支える首相補佐官や党総裁外交特別補佐として外交政策を担ってきた間柄でもある。安倍氏も「すぐにやろう」と応じた。国有財産であるワクチンの譲渡は財務省の了解が必要となる。麻生太郎副総理兼財務相に報告した上で、菅義偉（すが・よしひで）首相のゴーサインを得た。関係省庁間の調整役には加藤勝信官房長官が当たった。外務省は当初、コバックスを通じた提供を検討したが、安倍氏らから「それでは時間がかかりすぎる」との声が上がった。台湾側からは「数量はともかく、スピード重視で対応してもらいたい」との意向が伝えられていたこともあり、コバックスではなく日台間の相互援助の一環として提供する方針に転換した。以下略
表立って批判してきているくらいだからあるんだろうな。
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日本経済の「低迷ぶり」が顕著になってきた。新型コロナウイルス危機の直撃を受けて、2020年度の日本のGDPはリーマンショックを超える「戦後最大の落ち込み」となり、いまだに浮上する気配すらない。一方で、日本経済は1年半以上の長きにわたる「戦後最大の不況」が進行しているはずなのに、日本国民がその「実感」を感じにくくなっているのはなぜか――。著者はそこには「3つの要因」があって、1つには日本人口のうち3800万人を占める高齢者がコロナショックによる経済危機の影響をあまり受けていないことが背景にあるという。では残りの2つはなにか。そこから日本経済の「意外な真実」が浮かび上がってくるのだ。経済危機に直面する「3分の1の人たち」今回のコロナショック、日本に3800万人いる高齢者にとっては経済的なショックは、ほぼほぼ関係ありません。なにしろ年金はこれまでと同じ金額で振り込まれていて心配する必要がないからです。では労働者はどうでしょうか。日本の労働者人口の大半を占める雇用者人口のうち、3500万人が正規労働者、2200万人が非正規労働者です。そして今、経済的に一番のショックを受けているのがこの2200万人の非正規労働者層ということになります。もちろん正規労働者の中にも会社の業績が悪化していてこの先の雇用が確保できない方も少なくないことは知っています。しかし一方で大企業のようにほぼほぼ雇用を失う心配のない企業に勤める正規労働者も少なくはない。さらに言えば、コロナでも減収をまったく心配していないのが公務員や準公務員です。行政に関わっている職員の方々にとっては、コロナは日々の仕事を忙しくしている社会現象であって、雇用を奪うものではないのです。こう考えると、本当に経済的に危機を感じているのは非正規労働者の大半と正規労働者のうちの3分の1程度。日本の成人人口を約1億人として全体で見れば、3分の1が経済危機を感じている一方で、感じていない人が3分の2もいる。このような社会の分断状況ができあがっていることが分かります。以下ソース
えぇ。。。
俺はこの問題は全世代あると思うけれどな。
英紙フィナンシャル・タイムズは4日、東京五輪の一部スポンサーが9月下旬から10月上旬への開幕延期を数週間前から要求していると報じた。ある企業の幹部は「ワクチンを接種した人が増え、気温も涼しくなり、おそらく国民の反対も少なくなるタイミングで、五輪を開催する方が理にかなっている」と話しているという。これまで支払ってきたスポンサー料に関しては実質的に「価値がない」と判断しているというものの、延期で観客の来場が認められれば会場周辺での広告活動が可能になり、見返りにも期待。延期に伴うスポンサー料の追加負担を検討している企業もあると報じている。
うーん、まぁ時期や開催の可否に関しては僕は何とも。
とりあえず個人的な感想を言わしていただくと、IOCや一部強行開催をしようとする人の言葉により印象がかなり悪化しているので、見ることもないし応援もするつもりはないお。（経済に関わる部分は確認するけれど）
