【朗報】リップルさん、垂直上昇し110円台へ!!! この動き、明日発表あるのガチっぽいな・・・    #仮想通貨 $XRP

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【Ripple】リップル 490【XRP】

2: 名無しさん 2018/03/05(月) 16:32:39.95 ID:IqoMtHSq

110越えたwwww

6: 名無しさん 2018/03/05(月) 16:32:51.73 ID:ruiYJAl1
止まらん

11: 名無しさん 2018/03/05(月) 16:33:08.91 ID:0I/DYinf
これがリップルだあああ


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【愕然】流出した汚NEMが「Zaif」に8億円分超も大量流入 → Zaifに汚NEMが入金できてしまう理由がこちら・・・    #コインチェック $XEM

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【仮想通貨】コインチェック流出NEM、「Zaif」に大量流入 8億円分超 「CoinPayments」経由でモザイク消す

1: 名無しさん 2018/03/05(月) 14:08:53.22 ID:CAP_USER9

◆コインチェック流出NEM、「Zaif」に大量流入 8億円分超 「CoinPayments」経由でモザイク消す

仮想通貨取引所「Coincheck」から流出した仮想通貨「NEM」が、日本の別の仮想通貨取引所「Zaif」に大量に流入していることが分かった。
3月4日までにZaifに流入した総額は、約2260万XEM(4日夜のレートで約8億円分)以上。

盗難NEMの資金洗浄にZaifが利用されている可能性がある。
ITmedia NEWSは、Zaifを運営するテックビューロに対して対応を問い合わせているが、5日午前9時までに回答はない。

コインチェックが運営する「Coincheck」から5億2630万XEM(当時のレートで約580億円相当)が流出したのは1月26日。
その後犯人は、匿名通貨「DASH」を経由して資金洗浄を企てたとみられるほか、盗んだNEMを販売するサイトをダークウェブ上に立ち上げたとみられ、このサイトではNEMの売買が活発に行われている。

NEMのブロックチェーンを分析して流出NEMをトラッキングしている匿名のエンジニアによると、ダークウェブの販売サイトでNEMを購入した複数の人(犯人、または犯人からNEMを購入した第三者)が、仮想通貨の決済プラットフォーム「CoinPayments」を経由し、Zaifなど複数の仮想通貨取引所に、NEMを入金しているという。
Zaifへの入金は2月22日から続いており、3月4日までに約2260万XEM(約8億円分)以上が流入しているという。

「流入が続いているということは、Zaifに送金したXEMの他通貨への交換がうまくいっている可能性がある」とこのエンジニアは指摘。
ダークウェブからZaifに送金しているアドレスは複数に分かれているが「2つのグループによるものだろう」とみている。

日本の取引所で入金が確認されたのはZaifだけ。
Bittrex(米国)やPoloniex(同)など海外の取引所への入金もあるが、Zaifへの入金額は目立って多いという。

コインチェックから流出したNEMを扱ったアドレスには、NEM財団が付けた「モザイク」と呼ばれるマークが付与される。
大手仮想通貨取引所の多くは、NEM財団からの要請を受け、コインチェックからの流出NEMを示すモザイク付きアドレスからのNEMの入金を拒否している。
Zaifもこの対応を行っているとみられるが、なぜ、入金が続いているのか。

このエンジニアによると、ダークウェブ上で犯人から購入した流出NEMを、いったんCoinPaymentsに送金し、CoinPaymentsから取引所に入金させることで、モザイクがないアドレスからの送金に見せかけているという。
ダークウェブ上で犯人から購入されたNEMを受け入れていた海外取引所のうちいくつかは、NEMの入金を停止したという。
「Zaifも、モザイク付きアドレスからの入金と同様に、CoinPaymentsから現在流入している入金を拒否し、他通貨への交換などの取引ができないようにするべきだ」と、このエンジニアは指摘している。

ITmedia NEWS 2018年3/5(月) 9:31
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1803/05/news055.html


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【衝撃】ビル・ゲイツ氏、「銀行は将来必要なくなる」

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1: 名無しさん 2018/03/03(土) 13:56:08.67 ID:CAP_USER9

■銀行の脅威になる、アマゾンのサービス

 1994年、ビル・ゲイツは「将来、銀行は必要なくなる」と唱えた。当時は一笑にふされていたかもしれないが、現在、フィンテックの急激な発展によって、銀行は存在意義が問われている。本当に銀行不要の社会は訪れるのか。

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 まず論を進める前に、「フィンテック」の定義をしておきたい。フィンテックとは、ファイナンスとテクノロジーをかけ合わせた造語で、一般的にはITを活用した革新的な金融サービス事業を指す。

 私の解釈としては、ユーザー目線で見たとき、テクノロジーを利用して金融サービスが使いやすくなっていれば、広義のフィンテックと呼んでも差し支えないと考えている。その目線に基づくと、フィンテックに値するサービスを提供して銀行を脅かすのは、さまざまなEC事業者だ。

■「いちいち銀行に行かなくてもいい」

 たとえば銀行の主要な役割のひとつである、資産運用の機能はどうだろうか。現在の金利で、銀行に預金してもリターンはほとんどない。しかしアマゾンでギフト券を買ってチャージすれば、最大2.5%のポイントがつく。もちろんこれは金利ではないが、現金同等物と見なすことができる。もし入った給料のうち可処分所得でカードを買う人が増えれば、銀行からすると預金獲得の大きなライバルになるだろう。

 そのアマゾンは現在、販売サイトの出店業者を対象に、短期融資事業「Amazonレンディング」を展開している。しかし同社のように出店業者の商品販売動向や支払い実績のデータを把握することができれば、それを踏まえてさらに柔軟に資金を貸すことも可能である。出店業者が運転資金を必要としているようなら、予定していた支払期日を前倒しにする。

 これによって売掛金の回収が早まって、資金繰りに余裕が生まれるだろう。これは業者からすると、銀行からお金を借りているのとほとんど同じだ。取引していたら商品がさばけ、運転資金もリバランスしてくれる。「いちいち銀行に行かなくてもいい」という発想になるだろう。

■「メルカリ」も銀行の競合になりうる

 実はフリマアプリのメルカリも、銀行の競合になりうる。今まで手元にお金がなくて困ったとき、銀行系の消費者ローンを頼りにしていた人がいたとしよう。それがメルカリで所有物を売って現金が手に入れば、銀行は機会を損失するからだ。

 とりわけ銀行の競合が増えているのが、決済機能の分野である。これまで決済において一番使い勝手がよいのは現金であり、ATMを数多く擁する銀行は重宝されていた。しかし現金は人の手で数えたり、厳重に保管したり、管理コストがかかる。データで管理したほうが、利用者も店も便利だ。

 実は決済サービスでフィンテックが行き渡り、完成系に達している国がある。それが中国だ。偽札が流通しやすいこともあり、キャッシュレスの文化が支持され、現金を見せたら驚かれるほどである。

 そのプラットフォームになっているのが、「アリペイ」である。EC大手のアリババがオークションサイトの決済をスムーズにするため立ち上げたもので、まずはスマホにアリペイのアプリを入れて、口座を開設。紐付けた銀行の口座からお金を移動しておき、状況に応じて決済する。日本でいえばスイカやパスモに近いかもしれない。

 スマホをかざすだけで日常的な買い物、交通費、ガスや電気など、広範囲の決済ができる。さらに中国に数多くある高金利の金融商品もすぐ購入できるので、資産運用も可能。ひとつのプラットフォームを使って多様な経済活動を滞りなくできる。LINEのような通信アプリ・ウィーチャットの決済機能、ウィーチャットペイも拡大しており、中国ではどちらかを持っていないかぎり、暮らしていけないだろう。

 これまで銀行は、決済機能ならその機能だけを担っていれば、ユーザーは喜んで利用してくれた。それが今、アマゾンやアリババのように、決済機能+サービスを提供する企業が次々出現している。比較したユーザーがそちらを選ぶのは自然な流れである。

 フィンテックの台頭によって、銀行の魅力がどんどんそがれている。その結果、銀行の競合相手は銀行ではなく

※以下省略 見出しのみ 全文はソース先でお読み下さい

■銀行は何に特化して、生き残ればいいのか
■アリペイは銀行口座に紐づける必要がある

3/3(土) 11:15
プレジデントオンライン
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180303-00024474-president-bus_all&p=1


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【緊急】アマゾンやスターバックス 仮想通貨開発か!?    #仮想通貨

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https://jp.cointelegraph.com/news/poll-shows-people-want-an-amazon-cryptocurrency-starbucks-hints-of-a-blockchain-app

アマゾンやスターバックス 仮想通貨開発か

Eコマース大手米アマゾンとコーヒーチェーン大手スターバックスは、仮想通貨やブロックチェーンを事業に取り入れる姿勢を示している。

 先月末にLendEDU社が実施した世論調査によると、調査対象者およそ1000人のうち半数が、アマゾンが独自の仮想通貨を発行した場合、その仮想通貨を使用すると回答したことが分かった。

スターバックスは、同社のアプリにブロックチェーンを導入する計画を述べたのに加え、アプリ用の独自通貨を作る可能性を示唆している。

 ハワード・シュルツ会長はフォックスビジネスのインタビューに「スターバックスの事業前進にブロックチェーンは必要」と答え、キャッシュレス店舗の設置に加え、アプリで使用できる独自の仮想通貨を開発する可能性があると語った。

(※中略、全文はソース元へ)


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