サッカー「ロシアW杯」がいざ開幕という時を迎えたというのに、エース・本田圭佑が今大会の“終戦”直後に引退を電撃発表するとの見方が強まっているという。そしてすでに、自身の集大成となる舞台を終えたあとのビジョンまで描いているというのである。しかも、現役時代に増して野心にあふれたプランを用意しているという。
本田に近いサッカー関係者が明かす。
『サッカー選手の次は“世界を変えるビジネス”に取り掛かる』と豪語していますよ。その土台作りとして本田が最も関心を示しているのが『オンラインサロン』なんですよ。
そして、果てしない構想の根幹には「本田通貨」と言うべき「仮想通貨」の発行を見据えているという。
(※中略、全文はソース元へ)
https://www.asagei.com/106061
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キターーーー
仮想通貨を獲得する「マイニング（採掘）」のために他人のパソコンを無断で使用したとして、神奈川、千葉、栃木などの県警で作る合同捜査本部が、複数の人物を不正指令電磁的記録（ウイルス）供用などの容疑で捜査していることが、捜査関係者の話で明らかになった。少なくとも１人を書類送検し、他に関与した人物を今月中旬までに立件する方針。国内のマイニングはこの１年で爆発的に広まったが、不正使用で立件されるのは初めて。
捜査関係者などによると、昨秋以降、自身が開設したホームページ（ＨＰ）に、閲覧しただけで勝手に仮想通貨「Ｍｏｎｅｒｏ（モネロ）」のマイニングに参加するプログラムを設置。閲覧者が気付かないままパソコンに指示を送り、不正にマイニングをさせた疑いがある。
合同捜査本部は少なくともウェブデザイナーら３人を捜査。うち１人は今年３月、ウイルス保管罪で罰金１０万円の略式命令を横浜簡裁から受けたが、「ネットの広告と同じ仕組みで、ウイルスではない」と否認し、今後、横浜地裁で正式裁判に移行する。
◇ネット広告と同手法
今回の事件で使われたプログラム・コインハイブはＨＰへの導入が簡単で、マイニングが広がる一因にもなった。「ＨＰに広告を掲載しなくても収益を上げられる」とうたい、豪ユニセフ（国連児童基金）の募金用ＨＰにも採用された。閲覧した人が同意すればマイニングに参加し、その報酬はユニセフに入る仕組みになっている。
手法はインターネット広告と同じだ。例えば宿泊先をネットで探した後、無関係のＨＰを閲覧中にもホテルの広告が表示されてしまうのは、広告会社が閲覧履歴を送るようパソコンに指示し、閲覧者の関心に合った広告を配信し続けるからだ。コインハイブは、同じ仕組みでマイニングを指示する。閲覧履歴を吸い上げる代わりにＣＰＵの処理能力を供出させる点が異なる。
合同捜査本部がマイニングを明示していないＨＰに絞って立件に踏み切ったのは「拒否できる仕組みが広がっている広告と異なり、利用されていると気づくことすらできないから」（捜査関係者）だ。だが、横浜地裁の事件で弁護人を務める平野敬弁護士は「コインハイブだけ悪者にされるのはおかしい」と訴え、全面的に争う構えだ。
(※中略、全文はソース元へ)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180612-00000008-mai-soci
coinbase上げ半端ない😵
＄ETC pic.twitter.com/EikwgoP6EV— Chaaaamiii (@Cha_miiiiii) 2018年6月12日
