スポーツクラブ利用者の間で「コナミ・ショック」が広がっている。業界首位級のコナミスポーツが2月末の9店舗に続き、5月末にも16店舗を閉店するためだ。同社の閉店数は今年だけで全店舗の約15％にあたる。コロナ禍による業績悪化はスポーツクラブ各社に共通するだけに、こうした大量閉店の動きが競合他社に波及する恐れがある。

群馬、新潟、滋賀、愛媛、大分が「空白」県に

コナミホールディングス傘下のコナミスポーツが16店舗の追加閉店を明らかにしたのは3月22日。折しも1都3県の緊急事態宣言が解除された日だ。当日朝9時、「一部施設の営業終了について」のお知らせをサイト上で公表した。

今回閉店対象となったある店舗は在籍会員がほぼ半減し、運営継続が困難になったという。住宅地に立地するこの店舗ではコロナ感染を警戒し、会員の多くを占める高齢者を中心に休会・退会が相当数に上ったとされる。

コナミスポーツは現在、全国27都道府県に167店舗（運営受託を除く）を展開する。このうち5月末に閉店する16店舗は11都道府県にまたがる。群馬、新潟、滋賀、愛媛、大分の5県ではコナミスポーツの店舗がゼロとなり、完全撤退する格好だ。

これに先立ち、コナミスポーツは2月末に6都道府県の9店舗を閉店しており、今年だけで閉店は25店舗に上る。昨年9月末時点（179店舗）に比べると、閉店数は28店舗とさらに膨らむ。

https://maonline.jp/articles/konami_shock_sportclub2021