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渡すべき?
2021年も為替市場、いや金融市場全体のテーマが新型コロナウイルスの感染状況にあることは論を待たず、そのかぎを握っているのがワクチン供給の多寡であることは周知の通りである。<ワクチン接種でG7最下位の日本>主要7カ国(G7)において米国を超えてワクチン接種が進んでいるのは、英国だけという事実が想起される。人口100人当たりの接種回数(4月2日時点)で英国は53.96回、米国は48.35回だ。これにイタリア、フランス、ドイツ、カナダが16─18回で続いている。ちなみにG7で最も引き離されて最下位なのが日本で0.87回だ。主要通貨の対ドル変化率に関し、円が際立って売られていることと無関係とは思えない。2021年の世界経済が抱えるリスクとして「ワクチン・ナショナリズム」ないし「ワクチン保護主義」というキーフレーズは、重要になってくる可能性がある。既に為替市場ではワクチン戦略の巧拙が(成長率の強弱を連想した結果)通貨の強弱につながっている現実があり、市場参加者にとって重要な取引材料となっている現実がある。この点、上述したように日本の置かれた状況は悲惨であり、需給をテーマに円が買われていたような2020年の再現は難しいように見受けられる。唐鎌大輔氏は、みずほ銀行のチーフマーケット・エコノミスト。2004年慶應義塾大学経済学部卒業後、日本貿易振興機構(ジェトロ)入構。06年から日本経済研究センター、07年からは欧州委員会経済金融総局(ベルギー)に出向。2008年10月より、みずほコーポレート銀行(現みずほ銀行)。欧州委員会出向時には、日本人唯一のエコノミストとしてEU経済見通しの作成などに携わった。著書に「欧州リスク:日本化・円化・日銀化」(東洋経済新報社、2014年7月) 、「ECB 欧州中央銀行:組織、戦略から銀行監督まで」(東洋経済新報社、2017年11月)。新聞・TVなどメディア出演多数。
経済指標に影響は出ると思うけれど、通貨価値に多大な影響が出るかというと僕は疑問だお。
事実、テーパリング論で急激なトレンドの転換が起きており円安ムードが続く雰囲気ではなくなっているなと。
画像「座禅するトランプ氏」像、中国職人が制作 国内外から注文[廈門(中国福建省) 31日 ロイター] – 中国の家具職人が趣味で作り始めたトランプ前米大統領の座像が、中国国内だけでなく海外からの注文が入るほど人気を集めている。福建省徳化県に工房を構えるHong Jinshiさんは昨年、趣味でトランプ氏の小さな像を制作。その半年後、趣味は副業に代わり、仏衣を着て座禅をするトランプ氏の像を250体作ることになった。Hongさんは仏教徒トランプ氏という両極端なコントラストに制作の発想を得たと説明。「われわれの伝統では、年老いて成功した人は老後を楽しみ、もっとリラックスするだが、トランプ氏はまださまざまな欲望や不安にさいなまれている」と述べた。知人の彫刻家の助けを受け数カ月かけてデザインを練り上げ、10日間で制作。国内外から200体の注文を受け、高さ16センチと46センチのサイズを999元(約1万6900円)から販売する。Hongさんは、瞑想とは名声や富を求めて争うことをやめ、自分の内面を見つめることだと述べ、「トランプ氏の現状は、そういう方法で瞑想するのに良いと思う」と話した。
なんだか格好いいものな。
俺もちょっと欲しい。