映画の内容を10分ほどに編集し、権利者に無断でYouTubeに投稿する「ファスト映画」について、業界団体が法的措置に乗り出したことが分かりました。コンテンツ海外流通促進機構（CODA）の試算では、これまでの累計被害額は950億円超にのぼるとされ、警察とも協力し、発信者情報開示請求や刑事摘発などに向けて動いているといいます。

この1年で急激に増加した「ファスト映画」
こうした動画は「ファストシネマ」「あらすじ動画」などとも呼ばれ、短い時間で映画の内容や結末をほぼ網羅できるのが特徴。多くは映画本編の映像や音声を無断で切り貼りして作られており、映画全編をアップロードしているわけではないものの「引用の範囲を超える、明らかな著作権侵害であり重大な犯罪」とCODA側は指摘します。また、結末まで含めた映画の内容を全て紹介してしまうことで、映画本編を見ないことにつながる懸念もあります。

CODA代表理事の後藤健郎氏によると、こうした「ファスト映画」を専門的に扱うチャンネルが増えはじめたのはここ1年ほど。1年前には約10チャンネルほどだった専門チャンネルは、現在確認できているだけで55チャンネルに増加。中には合計8000万回以上再生されているチャンネルもあり、多額の広告利益を得ているとみられています。

現在確認されている55チャンネルだけでも、累計再生回数は4億7700万回超（CODA調べ）。後藤氏はこうした「ファスト映画」について「映画業界にとって大きな打撃」だと問題視します。

「2時間の映画というのは、製作者や演者が熱心に考えて表現しているもの。それを営利目的で勝手に切り取って投稿するというのは到底許しがたい行為です。ましてコロナ禍で映画館が苦境にさらされているなかで、減収につながるような行為は団体として見過ごすことはできません」（CODA 後藤代表理事）

(以下リンク先で)
https://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/2106/21/news112.html