そんな彼らが感染し、重症化して初めて現実が理解できるようになる。人工呼吸器を挿入する段階になると、「お願いです、ワクチンを接種してください」と懇願するという。
しかし、回復が困難な患者に「今更接種しても、もう遅い」と宣告しなければならない。
重篤な患者のほとんどは、最期にはワクチン接種をしておけばよかったと泣きます。
そして、彼らは私に「コロナはデマだと思った」「コロナはただのインフルエンザだと思った」「コロナによるパンデミックは政治的なものかと思った」と話すのです。
また、ワクチンを接種するのを拒んでいる人は、専門家や医師に相談せず、他の情報をもとに判断している人がとても多いこともわかりました。
彼らは一様にこう言います。「この人がこう言ってたから」「SNS、Youtubeで見たから」「ワクチンは危ないというメールが届いたから」
でも、彼らは自分が感染して初めてそれらが間違っていたことを知り、最後にワクチン接種を望むのですが、それはもう手遅れなのです。
ワクチン接種をしなかった人が死ぬのを見るのは、私のような医師や医療スタッフにとって、本当に辛いことです。(コビア医師)
新型コロナウイルスの情報は常にアップデートされているので、情報の鮮度も大事だ。
新型コロナウイルス感染症は当初、呼吸器疾患と理解されていたが、現在では、全身に影響を及ぼすことがわかっている。
若者は感染しても高齢者に比べれば死亡率は低いものの、デルタ株の登場で死亡率も上昇している。
そして一番懸念されているのが後遺症だ。回復後、およそ10～30％の人が、その後長く苦しい後遺症に悩まされることも複数の研究で明らかになっている。
米
2021年07月23日
https://karapaia.com/archives/52304299.html
前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1627257803/
引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1627279372/
中国、営利目的の個別学習指導禁止 関連企業の株価急落［上海 ２３日 ロイター］ – 中国政府が学習塾に対する規制強化の一環として、学校の主要教科の営利目的の個別学習指導を禁止する方針を打ち出したことで、教育業界に衝撃が走り、関連企業の株価が急落した。２３日に明らかになった文書によると、学校教科の個別学習指導を提供している全ての機関は非営利団体として登録され、同事業を展開する新たな免許は今後は発行されない。文書は１９日付で、中国国務院（内閣に相当）が地方政府に配布。家計負担を１年以内に「効果的に」、３年以内に「大幅に」削減することを目標としているとした。今回の措置で、当局は外国からの同部門への投資も制限。市場規模１２００億ドルの中国の個別学習指導産業への影響が懸念され、香港やニューヨークの株式市場で関連企業の株式が売り込まれた。新東方教育科技の香港市場上場株は一時５０．４％急落し、昨年末の上場以来の安値を更新。中国の電子商取引大手アリババ・グループ・ホールディングや検索サイトの百度（バイドゥ）などの米市場上場株も売られた。統計によると、２０１６年時点で中国では６歳から１８歳までの７５％以上が放課後に何らかの個別学習指導を受けていた。教育費が家計の重しになっていることが少子化につながっているとの見方から、当局は圧迫を緩和しようとしている。
これは投資をしている人にも他人事ではなく、米上場の中国企業株が一気に下落する事態となっているお。
参考ソース：米上場の中国株、時価総額7690億ドルが消失－中国が締め付け強化
英が原発新設で中国排除を検討の報道 中国は反発イギリス政府が原子力発電所の新設計画から中国企業の排除を検討しているという報道について、中国政府は「差別のないビジネス環境を提供すべきだ」と反発しました。イギリスのフィナンシャル・タイムズは25日、イギリス政府が国内での原子力発電所のすべての新設計画から中国国有企業を排除する方針を検討していると報じました。イギリス政府は香港や新疆ウイグル自治区での人権問題を巡り、中国への批判を強めていて、記事では両国の関係悪化が方針の検討に影響していると指摘しています。これに対し、中国外務省の報道官は26日の会見で「開放的かつ公正で差別のないビジネス環境を確実に提供すべきだ」と反発しました。一方で「両国は貿易・投資の重要なパートナーだ」とも述べ、関係改善への期待もにじませました。2021/07/26 21:05テレ朝
両方って可能性もあるかな。
中国に圧力をかけている国は多く、株価に影響が出ているな。
