大人気のスマートパチスロ（スマスロ）の遊技台の価格が高騰し、システム関連工事の負担も重い。同時に、「スマスロ」の登場で、パチンコホールは資金力の2極化が急速に進んでいる。今後、倒産や閉店、合併が本格化しそうだ。
2023年1-9月のパチンコホールの倒産は25件に達した。同期間でみると、過去10年で最多は2022年の29件で、これに次ぐ2番目の高水準だ。
警察庁によると、全国遊技場（ぱちんこ営業）の店舗数は、2021年に8,458店だったが2022年は7,665店と1年間で9.3％減少した。減少率は2001年以降で最大だ。
2022年から倒産や閉店が増え始めた背景には、2022年初めの「5号機」完全撤去と「6号機」導入による資金負担や、これに伴い射幸性が低下し、集客が落ち込んだことが大きい。また、コロナ禍での業績悪化やコロナ支援策の縮小なども影響しているとみられる。
さらに、同年11月にメダルが電子化された次世代スロット「スマスロ」、2023年4月には「スマートパチンコ（スマパチ）」が導入され、システム関連の工事、遊技台などへの多額の投資が必要なことも退出をさせた。
販売不振が9割超
2023年1-9月に倒産したパチンコホール25件を分析した。原因別では、販売不振が23件（構成比92.0％）と圧倒的に多い。客数や稼働率の低迷が直撃した格好だ。
特に、コロナ関連倒産が14件（同56.0％）と半数を超え、コロナ禍の不振から脱却出来なかったパチンコホールの倒産が目立った。
形態別では、破産が20件（同80.0％）を占め、再建型の民事再生法や会社更生法はゼロだった。残る5件（同20.0％）は銀行取引停止で、遊技台の購入などで手形を振り出す古くからの商慣習が残っている。
地区別では、関東の7件（同28.0％）が最多で、近畿5件（同20.0％）、九州4件（同16.0％）、北海道3件（同12.0％）、東北と中部が各2件（同8.0％）と続く。
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