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求職活動をせずにただ休んでいる若者が１年間で８万人余り増えた。　若者の目線に合った良質の雇用が依然として不足しているうえに、景気低迷まで続いているためだ。過去の日本のように、求職を最初から放棄する若者「ニート（ＮＥＥＴ）族」が急増しかねないという懸念の声が上がる。

２日、韓国銀行がまとめたた「若年層の休んでいる人口増加の背景と評価」報告書によると、休んでいる若者は昨年７－９月期３３万６０００人から今年７－９月期４２万２０００人へと１年間で２５．４％増加した。休んでいる人口とは、非経済活動人口のうち、重大な病気や障害がないが漠然と休んでいると回答した人々をいう。全体非経済活動人口で若年層の「休んでいる」人口が占める割合は昨年１０－１２月期２２．７％から今年７－９月期２９．５％まで増えた。ただ休んでいる人１０人のうち３人が若年層という意味だ。６０歳以上の高齢層、３５～５９歳の年齢層の休んでいる割合は、新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）のパンデミックの時に増えた後、大きな変化がない反面、若年層は今年初めから再び急増している。報告書は「最近増えた『休んでいる』の増加はほとんどが就職経験のある若年層」とし、「目線に合った良質の雇用が不足しているうえに、若年層の雇用率も今年初めに減少転換した」と分析した。

問題は、彼らが１年以上職場を見つけられず、「永久失業者」になる可能性が大きいという点だ。報告書によると、非自発的に会社を辞めて１年が経っていない若年層の場合、勤労希望の割合が９０％水準だが、１年が過ぎれば該当数値が５０％内外に落ちた。休んでいる状態で就職に成功する確率（昨年５．６％）も失業状態（２６．４％）に比べてはるかに低かった。報告書は「若年層の休んでいる状態が長期化し、彼らが労働市場から永久的に離脱したり、ニート化したりする可能性に留意する必要がある」と指摘した。